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発泡プラスチック建築技術協会

木造住宅の耐震改修

木造耐震改修の必要性 ~旧耐震基準の住宅ストック~

 住宅の耐震基準は1981年(昭和56年)6月から強化され新耐震基準と呼ばれていますが、それ以前の基準(旧耐震基準)で建てられた住宅も多く存在します。阪神淡路大震災をはじめとしたその後の大地震においては、これら旧耐震基準で建てられた住宅の倒壊が多かったと言われています。
 1995年(平成7年)には耐震改修促進法が施行され、新耐震基準を満たさない建物は積極的に耐震診断・改修を行うという努力義務が課せられました。戸建住宅はその対象ではありませんが、耐震化率90%という目標が設定されたことを踏まえ、各自治体で耐震診断や改修に対する補助制度が設けられています。耐震診断は耐震補強の必要性の有無を判定することが目的です。階別、方向別にその住宅が保有する耐力と必要耐力の比から評点を求めるもので、評点が0.7未満では大地震によって「倒壊する可能性が高い」、1.0未満では「倒壊する可能性がある」などと判定されます。旧耐震基準で建てられた住宅は評点が1.0未満となることが多く、このように判定された場合には早期に耐震改修を行うことが望まれます。

耐震改修の方法 ~壁基準耐力の向上~

 耐震改修には上部構造の補強と基礎の補強がありますが、このうち前者では壁の耐力を向上させることが重要になります。旧耐震基準の住宅では壁の水平耐力を発揮させる筋交いの構造や量が十分でなかったり、配置が適切でない場合も多く、これらの対策として適切な位置に適切な強度をもった耐力壁を配置することが必要となります。一般的に耐震改修においては、柱・間柱の外側に構造用面材を張ったり金物を使用して壁耐力の向上を図る工法が多く採られています。

「2012年改訂版 木造住宅の耐震診断と補強方法」 ~耐震診断基準~

 耐震改修促進法に基づき耐震診断及び耐震改修に関する指針と解説を示しています(一般財団法人日本建築防災協会発行)。在来軸組構法など木造住宅を対象とした耐震診断法で、大きく分けて次の3種があります。

  1.   (1) 誰でもできるわが家の耐震診断
  2.   (2) 一般診断法
  3.   (3) 精密診断法

 SIR工法においても耐震性能は本耐震診断法(一般診断法又は精密診断法1)に基づいて設定されています。