省エネルギー以外の効果（快適性・健康性など）

断熱性能が不十分な住宅では、省エネルギー効果以外でも以下に示すように快適性や健康性に影響する様々な問題が生じやすくなります。住宅を適切に断熱することによってこれらの問題が解消され、快適性向上や健康増進といった面で効果が期待できます。

・体感温度

暑さや寒さの感覚（体感温度）は室温（室内の空気温度）だけで決まるのではなく、床、壁あるいは天井などの表面温度に影響されます。たとえば冬期に暖房機器を使って室温を高くしても、外気に面した壁の断熱が不十分であれば表面温度は低くなり、冷輻射により体感温度は室温より低くなります。夏期に冷房をしても屋根や天井の断熱が不十分であれば最上階の天井の表面温度が高くなり、体感温度は室温より高くなってしまいます。

・室内上下温度差

冬期に暖房すると暖かい空気は上昇しますが、断熱性能が不足していると部屋全体が温まる前に熱が逃げてしまいます。そのために断熱性能が不十分な住宅では、部屋の上下で温度差が生じ、暖房をしても天井付近ばかりが暖かく足元は寒いという状態が起きやすく、上記の冷輻射による影響と合わせて、余計に寒さを感じることとなります。

・部屋間温度差

断熱性能が不十分な住宅では、暖房室と非暖房室の温度差が大きくなります。居間は暖かくても、廊下、トイレ、洗面･浴室は寒いということになり、ヒートショックによる健康被害のリスクも大きくなります。

住宅断熱化による健康への効果

住宅の断熱化は快適性を向上させるだけでなく、様々な健康へのいい影響があることが報告されています。たとえば断熱改修の前後で最高血圧が平均3.5mmHg改善したという報告がされています。この他にも居間の室温が低い住宅では入浴事故が起きやすくなることなど指摘されています（国土交通省 スマートウェルネス住宅等推進調査事業）。

国土交通省 スマートウェルネス住宅等推進調査事業 から

詳しくは以下から確認いただけます。

外壁の断熱改修

　外壁の断熱改修には、次のような方法があります。

　いずれの場合も、床や天井などとの取り合い部を適切に処理することが必要です。

外張断熱改修について

既存外装材を撤去した後に躯体の外側から断熱材を外張りして連続した断熱層を形成します。新築の外張断熱工法と同じ施工方法で、断熱材の厚さにより省エネ基準レベルやさらに高性能の外壁断熱性能とすることができます。既存外装材を撤去するので、躯体の劣化状況を確認することができ、金物や構造用面材を取り付ける耐震改修との相性がいい工法といえます。外側からの施工なので住まいながらの改修工事とすることができます。

長期優良住宅化リフォーム推進事業（国交省）

評価基準型、認定長期優良住宅型というふたつのタイプがあり、劣化対策、耐震性、省エネ性などについてそれぞれ評価基準、認定基準に適合していることが求められます。たとえば評価基準型であれば補助対象工事費用の1/3（一戸建て住宅の場合の限度額100万円）が補助されます。
省エネ性のリフォームでは、開口部又は省エネ機器の導入など躯体の断熱改修を含まない選択肢もありますが、躯体各部位の断熱改修と開口部の断熱化という組み合わせも可能です。特に本事業においては耐震性と省エネ性がいずれも必須であることから、これらを同時に実施する改修工法の採用は優位性があるといえます。

令和5年度の交付申請受付は終了しています

税の特例措置について

一方、省エネリフォームには税の特例措置として、所得税減税（投資型、ローン型）、固定資産税減額を受けることができます。所得税減税と固定資産税減額は同一案件で併用でき、また耐震やバリアフリーなど他のリフォーム工事とも併用できる場合があります。
これらの詳細については、一般社団法人リフォーム推進協議会のホームページから閲覧することができます。